アークスグループ各社のホームページ一覧です。
選択した会社のホームページへ移動します。
ラルズは、「地域のライフラインとして価値ある商品・サービスを低価格で提供し、豊かな暮らしに貢献する」アークスグループの一員として、“食”を通じて地域の暮らしをお支えしてまいりました。
その原動力は、日々お客様に向き合う従業員一人ひとりです。だからこそ、従業員とその家族の健康を重要な経営課題と位置づけ、誰もが明るく前向きに力を発揮できる職場づくりを進めます。
従業員の健康が、お客様へのより良い商品・サービスにつながり、地域への貢献につながるとの考えのもと、従業員一人ひとりの健康意識の向上を図るとともに、安全で快適な職場環境づくりを進め、健康経営を推進してまいります。
代表取締役社長・COO
猫宮 一久
・従業員とその家族の健康
(心身の健康維持・増進/生活の充実/健康に関する教育の実施)
・地域のお客様の健康
(安心・安全な商品・サービスの提供で貢献)
・企業の成長と人財の定着
(生産性とエンゲージメントの向上/ダイバーシティ&インクルージョン)
当社では、従業員の勤続年数が伸びる一方で高齢化も進んでいます。
また、店舗・センター・本部では働き方が異なり、それぞれ健康課題にも違いがあります。
食事・運動・睡眠(休養)など基本的な生活習慣を健康づくりの土台とし、
一人ひとりが自身の健康状態やリスクに気づき、自ら行動できることを大切にしています。
【主な健康課題】
・高齢化に伴う健康・安全リスクへの対応
・店舗・センター・本部それぞれの働き方に応じた健康づくり
・食事・運動・睡眠(休養)など基本的な生活習慣の改善
・心身の健康維持と、健康で働き続けられる職場づくり
当社では、従業員一人ひとりが健康で働き続けられる職場を目指し、次の5つを重点に健康づくりを進めています。
1.健康状態の把握と疾病予防
健康診断と事後措置を通じた疾病の早期発見・重症化予防
2.健康意識と生活習慣の改善
食事・運動・睡眠(休養)などへの気づきと行動変容
3.心の健康と働き方への支援
心身の不調への早期対応と適切な健康管理
4.安全で健康に働ける職場づくり
職場特性や年齢によるリスクを踏まえた労働災害の予防
5.健康で働き続けられる職場・組織づくり
多様な人財が健康で、明るく前向きに働き続けられる環境づくり
経営層のもと、人事部を中心に、産業医、安全衛生委員会、労働組合、各事業所・関係部署が連携して健康経営を推進します。
健康課題や取り組み状況を共有し、従業員の健康保持・増進と、安全で働きやすい職場環境づくりに継続して取り組みます。
健康経営の取り組み状況とその効果を継続的に確認し、改善につなげるため、数値目標を設定しています。

従業員一人ひとりが自身の健康に関心を持ち、行動につなげることを重視しています。2024年度から、年齢やライフステージ、職位に応じて、メンタルヘルス、更年期、フェムテック、食生活・栄養などをテーマとした健康セミナーを実施しています。
〈参加率〉
◇「女性健康(更年期)セミナー」78%(研修対象者36名)
◇「男性健康(更年期)セミナー」87%(研修対象者30名)
◇「女性健康(フェムテック)セミナー」90%(研修対象者31名)
◇「セカンドライフセミナー(食事バランスと運動機能について)」72%(研修対象者78名)
店舗・センター・本部それぞれで、地域の清掃活動やイベントへの協力、子どもたちの社会科見学の受け入れなどを行っています。地域の皆様との交流を大切にしながら、従業員同士のコミュニケーションにもつなげています。

かわら版的な社内広報手段を通じて、健康増進や疾病予防、転倒災害防止など、その時々の課題に合わせた情報を定期的かつ継続的に発信しています。74店舗・2センターへの掲示や本部従業員へのメール配信を通じ、健康への気づきと日々の行動変容につなげています。

店舗に比べて身体活動量が少なくなりがちな本部では、毎朝ラジオ体操を実施しています。仕事を始める前に身体を動かす習慣をつくり、運動不足の解消や心身のリフレッシュにつなげています。

労働災害で最も多い転倒災害の防止に向け、ヒヤリハット事例や産業医コメントを発信しています。職場での危険箇所の見える化や冬期間の注意喚起に加え、高年齢従業員の健康課題にも着目した転倒予防動画を制作・配信しています。

2022年から毎年、新入社員を対象に「お弁当の日」を実施しています。自ら健康に配慮した弁当を作って持参し、同期と見せ合いながら、日頃の食生活を振り返ります。「食」を扱う企業として、若い世代が自ら食と健康を考えるきっかけをつくっています。
冬の長い北海道。加齢による身体機能の変化とも関係の深い転倒災害が、当社の労働災害の中で最も多く発生しています。安全衛生委員会や職場ぐるみで注意喚起などを行い、2025年度の労働災害件数は前年度比86.5%となりました。今後も発生状況を継続的に確認しながら、予防活動につなげていきます。
従業員の感染症予防を支援するため、インフルエンザ予防接種の費用補助を行っています。
2025年度は972人が制度を利用し、前年度の827人から117%に増加しました。今後も利用状況を確認しながら、従業員が健康に働き続けられる環境づくりにつなげます。
健康経営に関する主な指標について、毎年度実績を確認し、継続的な改善につなげます。